Works

01

太陽光発電のブームは過ぎた?

―いいえ。太陽光発電は世界で急速に広がっている、場所を選ばず、手軽に、誰でも、地球環境保全に貢献できる100%自然由来のエネルギーです。 特に日本の都市部においてはこれからが普及の本番です。
世界の太陽光発電総容量
02

太陽光は高い?

―いいえ。太陽光発電の価格は日本でもこの5年で約40%下落しました。 空いている屋根や土地を有効活用でき、かつ、安定して収益を確保できるという点ではFITの価格が下がっても、依然手堅い投資対象と言えます。 補助金等を上手に活用することで更に投資回収期間を短縮できます。
住宅用太陽光発電システムの平均価格
03

ところで、エネフローラ(eneflora)って、何ですか?

―enefloraは、太陽光発電にリチウムイオン蓄電池を組み合わせたたまエンパワーが展開するサービスの名称です。 光合成によって自然の恵みをムダなくエネルギーに変換して生活する植物に倣い、「ene(=エネルギー)+flora(=植物相)」と名付けられました。
04

どのメーカーを選んでいいのかよくわかりません

―enefloraは、世界中から集めた機器を「指定商品」としてセレクト。 自信を持ってあなたにおススメします。 メーカーの系列販売店でない私たちだからこそできるご提案です。(下記は一例です)
堅牢・軽量・柔軟ドイツ製の「置くだけ架台」

堅牢・軽量・柔軟ドイツ製の「置くだけ架台」

世界No.1シェアのドイツ製パワコン
20年まで延長可能

世界No.1シェアのドイツ製パワコン

メイド・イン・ジャパンの品質重視モジュール

メイド・イン・ジャパンの品質重視モジュール

05

「enefloraあんしんサービス」(※有料:設備の規模による)にご加入いただくことで…

―eneflora導入にあたっては、専門家があなたの建物の調査を行い、総合的に設置可否を判断します。(※調査の結果、設置が難しいケースもあります) また、「enefloraあんしんサービス」を付与していますので、設置後も長期間にわたって安定したパフォーマンスを約束します。

設備保証

長期機器保証で安心

長期の機器保証で安心

エネフローラでは指定する主要な機器(モジュール、パワコン、架台)に10年以上の機器保証を付けています。
自然災害への備えも万全

自然災害への備えも万全

エネフローラでは、自然災害保険(SOMPO)を付属、いつやってくるかわからない自然災害や事故に備えます。(適用範囲:火災、落雷、破裂、爆発、風災、電災、雪災、それ以外の不測かつ突発的事故)
発電量をリアルタイムで監視

発電量をリアルタイムで監視

エネフローラでは、遠隔監視装置を標準装備し、本部で監視しています。あなたのお手元のPCやスマホでもチェック可能です。
地域の施工業者による安心施工

地域の施工業者による安心施工

エネフローラでは、経験豊富な地域の施工業者が、厳しい基準に基づいて責任を持って施工します(1年間の無料保証と10年間の工事の瑕疵担保保証付き)

保守サービス

発電所の状態をレポートでご報告

発電所の状態をレポートでご報告

常時監視しているデータを集計し、プロの目から見たコメントを加えたレポートを1年毎にお渡し。発電所の健康状態が一目でわかります。
定期的なみまもり点検を実施

定期的なみまもり点検を実施

1年目、4年目、7年目、10年目の定期点検で異常を未然に発見、あなたの発電所の健康状態を保ちます。)
異常時にはすぐに駆けつけます

異常時にはすぐに駆けつけます

発電所の異常が発見されたらまずは電話でご連絡。必要に応じて現地に出動し、問題を発見、対処します。
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エネルギーから始まるソーシャルアクション

enefloraは、エネルギーシフトを実現したいというおもいと専門性を持った地域の団体や事業者(=パートナー)によって進められています。 ユーザーは、各団体が主催する様々な自然エネルギー関連のイベントや防災教育、ユーザー会などのenefloraコミュニティの活動に参加することができます。
07

enefloraの基本的な考え方と仕組み

enefloraでは、単に機器を設置するのではなく、「何のために」設置するかが重要だと考えています。 エネルギー自給率を高めたいのか、エネルギーコストを削減したいのか、環境貢献なのか、これらに優先順位をつけて、建物毎のエネルギー使用パターンと照らし合わせながら、売電方式や最適な規模・機器の種類、蓄電池の容量などを相談しながら決めていきます。

太陽光発電

全量売電

発電した電気を全部売る

10kW以上(屋根面積約100㎡以上)
中規模以上の施設向け
24円/kW(税抜:2016年度)
余剰売電

発電した電気を使って余ったら売る

10kW以下(屋根面積約100㎡以下)
ご家庭・小規模な施設向け
31円/kW(税込:2016年度)
全量自家消費

作った電気を全部使う

規模は問わない
常に一定以上の電力消費がある施設向け

蓄電池

重要負荷(*1)の設定。蓄電池は常時のピークカット&ピークシフト効果(*2)、昼夜価格差による電力料金の削減(*3)に加え、非常時にどの機器にどれくらいの時間電気を供給したいかによって必要な容量が変わってきます。たとえば、7.2kWhの蓄電池を設置した場合、下記の機器が1日9時間で3日間使用できます(※太陽が照っていれば蓄電して更に長く使用できます)
*天候条件が悪く発電できない場合の想定です。*大容量12kWhタイプも扱っています。
ノートPC ルーター 30W
LED照明×10灯 80W
携帯充電×2台 10W
液晶テレビ 110W
*1 非常時には通常通りすべての電力を蓄電池から供給しようとすると非効率になるため、優先度の高い機器を予め設定をして電力供給を行います。その機器を「重要負荷」と呼びます。
*2 ピークカット&ピークシフト効果:高圧で受電をしている事業所等はピーク時の電力で1年間の電力の基本料金が決まるため、ピークを削減(=ピークカット)や、前後に動かしたり(=ピークシフト)することが効果的です。
*3 昼夜価格差による電力料金の削減:時間帯により価格の変動する低圧で受電している一般家庭等は、電力料金の安い夜間に蓄電し、高い時間帯に放出することで、価格差によって電気代削減が見込めます。
08

専用シミュレーターで最適なシステム構成を算出

enefloraでは、独自に開発したシミュレーターを活用し、投資額に対して発電量が最大化する最適なシステム構成(太陽光パネルとパワーコンディショナーの容量比)を自動的に割り出します。
09

施設別コストシミュレーション

enefloraでは、独自に開発したシミュレーターを活用し、投資額に対して発電量が最大化する最適なシステム構成(太陽光パネルとパワーコンディショナーの容量比)を自動的に割り出します。

case 1福祉施設・病院

医療法人・福祉法人等でコンスタントに電力消費・熱消費があり、エネルギー自給率を高めながらエネルギーコストをカットしたい。

方式

全量自家消費+補助金(再生可能エネルギー電気・熱自立的普及促進事業/平成28年度)

機器構成

モジュール:
Krannich 260W×66枚=17.2kW
PCS:
SMA 10kW×1台=10kW
架台:
K2 d-dome

投資シミュレーション(税込)

設備費
500万円
補助金
-231万円
合計
269万円

予想発電量
1,036kWh/年
節電電気代
38.7万円/年
保守料
3万円/年
投資回収
≒9年

case2幼稚園・保育園・学校

学校法人等で、平日の電力消費がメインで環境貢献や防災をメインに考えたい。

方式

余剰売電+補助金(私立学校省エネ設備等導入モデル事業補助金/東京都)

機器構成

モジュール:
ネクストエナジー 260W×60枚=15.6kW
PCS:
SMA 4.5kW×2台=9kW
架台:
屋根技術研究所 折板屋根用架台

投資シミュレーション(税込)

設備費
454万円
補助金
-210万円
合計
244万円

予想発電量
1,100kWh/年
節電電気代
31万円/年
売電収入
20万円/年
保守料
2.9万円/年
投資回収
≒6年

case3企業

株式会社、有限会社で売電収入による収入増と災害時の電力確保を重視したい。

方式

余剰売電+補助金(私立学校省エネ設備等導入モデル事業補助金/東京都)

機器構成

モジュール:
Krannich 260W×66枚=17.2kW
PCS:
SMA 10kW×1台=10kW
架台:
K2 d-dome 

投資シミュレーション(税込)

設備費
500万円
補助金
-231万円
合計
269万円

予想発電量
1,036kWh/年
節電電気代
38.7万円/年
保守料
3万円/年
投資回収
≒9年
(注)
太陽光発電建設コスト: 270,000 円(税抜)/kWと仮定する(工事難易度等お客様の施設条件により異なる)/物件の状態:建築基準法等法令に適合し耐震耐荷重等、太陽光発電、蓄電池設置の基本要件を満たしていることを条件とした/パネル実装容量:弊社基準による最適値使用/年間想定発電量
(NEDO公式データの地域日射量をベースとして方位、日影等の個別条件を加味して設定)/パネル発電量減衰率:年0.8%(25年間20%減衰と想定)/自家使用電気代:低圧 27.8kW、高圧20.0kW(基本料金含む)とし、以後10年間の上昇率1.0%・11年目以降0.0%と想定/保守費用:太陽光発電はエネフローラ規定料金を使用/補助金は平成28年度公募予定のもので想定
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